東大生の約８割、また早稲田・慶鷹・一橋を含む主要難関大生のほとんどが、塾通いを経験しているというデータがあります。
ということは、日本の学力トップ層の少なくとも９割前後は、塾に通っていたということです。
主要難関大生よりも東大生の通塾率のほうが低いのは、主要難関大に比べ、東大生の中には、地方出身者が占める割合が高いからでしょう。

また、東大や主要難関大学の学生は、中学受験の時から学習塾が必要だと感じていた人が多いようです。
日本の学力トップ層の少なくとも３人に１人は、中学受験をしていることがわかります。
中学受験をした場合とそうでない場合など、タイミングに差はありますが、受験という機会に塾が必要であると認識した学生が多いということがわかるのです。

このように、入試という選抜を経て上級の学校に進学する日本の学校制度においては、もはや塾は欠かせない存在なのです。

ここで興味深いのは、「開成―東大」「灘―東大」など「学校歴」のバリエーションはそれなりにあるのですが、
「四谷大塚―東進」、「サピックス―代ゼミ」など「塾歴」のバリエーションが意外なほど少ないということです。
つまり、日本のエリートのほとんどは、ごく限られた塾の出身者によって占められているということになります。
彼らの間では、大学受験のときに通った塾と中学受験のときに通った塾を聞けば、だいたい共通の友人が見つかるというのです。