昨今は少子化の波を受けて、塾の経営は難しいものになっています。大手の塾が独り勝ちし始めているのが現状です。売上は単純に計算すると生徒数に比例するため、少子化に対抗できるだけの策が、個人塾には無いのです。塾経営は労働集約的事業であり、優秀な講師を雇うことが第一の課題となります。講師は人気が出ると他社に引き抜かれることもありますから、彼らに定着してもらうことも、塾にとって重要な目標なのです。塾の費用については、想像の範囲を超えるものではありません。講師を中心とした人件費、広告費、施設の家賃等が主な支出です。従って損益分岐点は必然的に高くなり、毎日営業することも重要な運営方法になっています。

　今後の塾については、その様態が大きく変わることが予測されています。特にグローバル化の波は大学入試や高校入試、中学入試にまで影響しており、コンピュータスキルや早い段階での語学習得が、子どもたちに求められるようになっています。塾はこうした傾向を踏まえて、カリキュラムや指導方針を刷新し始めているのです。